NEW GRADUATES大日本ダイヤコンサルタント株式会社新卒募集要項
SELECTION METHOD
選考方法
REQUIREMENTS
募集要項
技術系総合職
- 仕事内容
-
建設コンサルタント
構造保全事業(橋梁、道路構造物、地下構造物)
社会創造事業(道路、交通、まちづくり、環境、エネルギー)
国土保全事業(河川、砂防、地盤防災、トンネル、港湾、下水道)
地質調査事業(地質調査・解析、地盤調査・解析、地下水調査・解析、物理探査)
情報事業(情報マネジメント、情報通信、システム開発)
海外事業(海外プロジェクト(橋梁、道路、交通、防災 など)
※調査・解析、企画・構想、計画、設計、施工管理、維持管理など各段階のコンサルティング
(全国勤務、転勤あり)
- 採用数
- 50名
営業系総合職
- 仕事内容
- 営業・営業企画など(全国勤務、転勤あり)
- 採用数
- 5名
管理系総合職
- 仕事内容
- 人事、労務、財務、経理、広報など(全国勤務、転勤あり)
- 採用数
- 3名
応募資格
- 技術系総合職
- 2025年3月卒業見込みで現在、大学院、大学、短大、高専、専門学校に在籍の方。 または、2022年以降卒業後3年以内の方で職歴のない方(アルバイトは職歴から除く)。
- 営業・管理系総合職
- 2025年3月卒業見込みで現在、大学院、大学、短大、高専、専門学校に在籍の方。または、2022年以降卒業後3年以内の方で職歴のない方(アルバイトは職歴から除く)。
募集対象学科
- 技術系総合職
- 土木工学、建設工学、社会開発工学、交通土木工学、構造工学、衛生工学、都市システム工学、環境工学、林学、森林工学、砂防・防災工学、海洋工学、資源工学、治山治水学、造園・緑地学、農業工学、地質学、地盤工学、情報工学およびこれに準じる学科
- 営業・管理系総合職
- 全学部全学科
選考方法
WELFARE/EDUCATION
待遇・福利厚生・教育制度
-
初任給
2024年4月度予定(2023年4月度実績) -
◇大学院(修士) :241,000円
◇大学・高専(専攻科) :235,700円
◇短大・高専(本科)・専門2年 :230,900円
別途、住宅支援(手当増額、社宅など)、通勤手当、家族手当、資格手当、超過勤務手当など、諸手当あり
モデル月収例
◇新入社員(大学卒)
支給総額 :276,300円
基本支給額 :235,700円
資格手当 :5,000円※JABEE保有
住宅手当増額 :1,200円※関東社宅(単身)
超過勤務手当 :34,400円※残業20時間※全国どのエリアに配属されても会社契約の社宅を15,000円~40,000円程度(単身世帯は10,000円~30,000円)の使用料で利用可能
- 賞与
- 年2回/6月、12月
- 昇給
- 年1回/4月
- 勤務時間
- 9:00~17:00[実働7時間、休憩1時間]
※フレックスタイム制度あり(コアタイム:10:00~15:00)
- 休日休暇
- 完全週休2日制(土・日)、年間休日125日、祝日、夏期休暇、年末年始休暇、有給休暇(入社時5日、入社3か月後さらに12日)、慶弔休暇、産前産後休暇、育児休業、子の看護休暇、介護休暇 など
- 福利厚生
- 各種社会保険、独身寮、借上社宅、社員預金制度、社員持株制度、退職金制度、NO残業DAY、フレックスタイム制度、テレワーク制度 など
- 仕事と家庭の両立支援策
- 【育児・出産】
産前産後休暇(産前6週間、産後8週間)、育児休職(生後2年)、勤務時間短縮、
時間外労働の免除・制限(小学校就学の始期まで)、子の看護休暇
【介護】
介護休職、介護休暇、勤務時間短縮などの措置、時間外労働の免除・制限
- 教育制度
- 内定者:内定者在宅研修
新入社員研修(3週間)、配属後OJT研修(1年間)、フォローアップ研修 、部門別集中研修
若手社員:若手社員合同研修、3年目研修、5年目研修、技術士取得支援制度
その他:主任研修、係長研修、新任管理職者研修、室長研修、部長研修
外部機関への派遣研修、技術士・一級建築士など国家資格等の取得奨励制度 ほか
- その他
- 雇用形態:正社員(ただし、入社後3か月は試用期間とする)
契約期間:期間の定めなし
若者雇用促進法に基づく職場情報
募集・採用に関する情報
- 過去3年間の新卒採用者数(2024年2月)
-
採用 離職 2021年 71 3 2022年 77 1 2023年 47 1
- 過去3年間の新卒採用者数の男女別人数
(2024年2月) -
男性 女性 2021年 52 19 2022年 65 12 2023年 33 14
職業能力の開発・向上に関する状況
研修の有無及び内容 有(教育制度参照)
キャリアコンサルティング制度の有無及び内容 有(上司との面談(年1回)等)
社内検定等の制度の有無及び内容 有(国家資格等の取得奨励制度)
自己啓発支援制度の有無及び内容 有(社内・社外での受験対策講座の実施 、受験・講習会参加費用の会社補助制度 等)
企業における雇用管理に関する状況
前年度の有給休暇の平均取得日数 14.4日